なんの仕事か迷ったらコレ！【男性・女性別】稼げる仕事ランキング！

仕事を選ぶ上で、重視するポイントは人によって異なります。

作業に対するやりがいや自分のスキルにマッチしているか、勤務場所への通勤のしやすさ、就業時間や休みの取りやすさなど、さまざまな理由があります。

 

そのなかでも重要なのは年収です。

生活を行うためにはお金が必要となります。

いくらやりがいがあり楽しい仕事でも、生活ができないほどしか稼げなければ意味がありません。

 

また、豊かな生活を送るうえでも年収は重要な要素といえます。美味しいご飯を食べる。

欲しいものを買う。それらはお金がなくてはできません。

もちろんお金が全てではありませんが、収入が高いことでできることは増えていきます。

 

今回はそんな気になる年収について紹介いたします。

転職を検討している人、就職活動をしている人は必見です。

 

日本人の平均年収

年収について把握する上でまず重要となるのが、日本の平均年収を知ることです。

日本人の平均年収について紹介いたします。

 

男女別の平均年収

まずは男女別平均年収について考えてみましょう。

国税局の平成28年民間給与実態統計調査によると、「1年を通じて勤務した給与取得者」の平均年収は以下の通りです。

 

男性：521万円

女性：280万円

全体：422万円

 

日本人全体では422万円ですが、男性と女性では大きな年収格差があることがわかります。

データは「1年を通じて勤務した給与取得者」であり、正社員と、派遣社員のような非正規雇用の両方が含まれています。

 

女性の場合結婚、出産によりパートに職種転換する人が多くいらっしゃいます。

そのような場合、配偶者の扶養が外れない程度に収入をセーブするケースが多く見受けられ、それが収入の格差につながっているといえます。

 

正規、非正規雇用者の平均年収

次に正規雇用、非正規雇用での平均年収の違いを紹介いたします。

 

正規雇用

男性：540万円

女性：373万円

全体：487万円

 

非正規雇用

男性：228万円

女性：148万円

全体：172万円

 

男女ともに正規雇用と非正規雇用では平均年収に大きな差があることがわかります。

 

平均年収は高い？

さて、この平均年収額を見て、みなさんはどのように感じますでしょうか。

「自分の方が多い」「平均と同じくらいだ」さまざまな感想があるかと思いますが、圧倒的に多い感想が「自分はこんなにもらっていない」という意見でしょう。

 

これには理由があります。

そもそも平均年収とは、年収の総和を対象者数で割った値のことを指すのです。

たとえば、年収1億円の対象者が1人と年収100万円の対象者が9人の場合、

 

( 100,000,000 + 1,000,000 * 9 ) / 10 = 1090万円

 

となり、平均年収が1,000万円を超えてしまいます。

もちろんこれは極端な例ですが、圧倒的に年収が高い少数の高所得者が平均年収を引き上げている要因となっているのです。

 

それではどのくらいが妥当なのでしょうか。

一般的に妥当な数値を出すには中央値が用いられます。

民間給与実態統計調査では中央値は記されておりませんが、給与額の分布から10％ほど減額した値がおおむねの中央値になるとされています。

 

それによると全体の年収の中央値は380万円です。

これが多くの人が「平均と同じくらいだ」と感じる年収額といえます。

 

年収の具体例

ここで年収の具体例を紹介いたします。

大阪に本社を構える人材派遣会社、フジアルテ株式会社の求人情報は以下の通りです。

 

業務：自動車製造

勤務地：福岡

月給： 40.4万円以上／時給2,120円

対象の人材：未経験OK、学生不可、18歳以上

掲載期間：2018/05/25～2020/12/31

参考：

http://www.4510arte.jp/kyujin/89687/?utm_source=indeed&utm_medium=cpc&utm_campaign=arte

 

この会社では福利厚生も充実しており、交通費なども支給されます。

未経験者OKと記されていますが、もちろん経験歓迎としており、経験、知識が高いほど年収が上がっていくようです。

 

男性の稼げる仕事ランキング

それでは男性の稼げる仕事のランキングを紹介いたします。

どんな職業がランクインしているのでしょうか。

こちらは厚生労働省が発行している「平成29年度賃金構造基本統計調査」に記されている職業別平均年収から順位付けを行っています。

 

1位：医師：1,232万円

2位：航空機操縦士：1,192万円

3位：大学教授：1,051万円

4位：公認会計士・税理士：1,042万円

5位：弁護士：1,029万円

6位：大学准教授：861万円

7位：記者：822万円

8位：不動産鑑定士：777万円

9位：歯科医師：757万円

10位：大学講師：708万円

 

上位3位まではみなさんも納得の結果かと思います。

やはり一般的に高収入なイメージがあるパイロットと医師、大学教授は高収入の傾向にあるようです。

ただし、この調査結果は給与として報酬を得ている人の統計。

医師の場合は勤務医のみを指します。

たとえば開業医や自らの看板を掲げている弁護士のように経営を行っている医師、弁護士は、上記平均には含まれていないため注意が必要です。

 

ですが、やはり士業と呼ばれる専門資格関連の職業は年収が高いことが、この結果からわかります。

 

女性の稼げる仕事ランキング

次に女性の稼げる仕事のランキングについて紹介いたします。

男性と女性でどのような違いがあるのでしょうか。

こちらも厚生労働省発行の「平成29年度賃金構造基本統計調査」に記されている職業別平均年収から順位付けを行っています。

 

1位：公認会計士・税理士：1,044万円

2位：医師：1,041万円

3位：大学教授：969万円

4位：大学准教授：823万円

5位：大学講師：657万円

6位：記者：651万円

7位：歯科医師：618万円

8位：高等学校教員：602万円

9位：弁護士：593万円

10位：自然科学系研究者：577万円

男女ともに、公認会計士・税理士は高収入のようです。

そして、女性の人が2万円年収が高いことがわかりました。

しかし、同じ職業でも基本的に男性の人が女性より年収が高いことがわかります。

たとえば、弁護士の場合。

男性は1,029万円なのに対し女性は593万円と、400万円以上の差が生じています。

 

年収に大卒は影響？

ここまでで日本全体の平均年収と男性女性の高収入の職業について紹介しました。

次に年収と学歴について考えてみます。

 

年収と生涯賃金の違い

求人情報には月給が記されていますが、多くの企業で大卒と高卒で差をつけています。

しかし、その差はほとんどないということをご存じでしょうか。

たとえば求人サイトに掲載されている介護スタッフの募集では、月収を以下の通りとしています。

 

高卒：21万5,000円～

専門･短大卒：22万7,000円～

大卒以上：23万7,000円～

 

高卒と比べると大卒の月収は22,000円しか違いがありません。

12ヶ月の年収で考えても26,4000円の違いとなります。

若年層ではこの通り10パーセント程度の違いしかありません。

しかしこの年収の差は年齢が上がるにつれて開いていくのです。

 

「ユースフル労働統計2017―労働統計加工指標集―」によると、学歴別の生涯賃金（生涯にわたって得られる賃金）は以下の通りとしています。

 

男性高卒：2億730万円

男性大卒：2億7,000万円

女性高卒：1億4,640万円

女性大卒：2億1,670万円

※60歳まで就労、退職金含まず

男性の場合、高卒と大卒では6,270万円の差があります。

上記には退職金が含まれていないため、実際にはもっと差があることになるのです。

しかも、高卒の人は大卒の人に比べて4年早く収入を得ているにもかかわらず、ここまで差があるのは衝撃的です。

 

なぜ高卒と大卒で生涯賃金に差が出るのか？

それではなぜここまで高卒と大卒で障害賃金に差が出るのでしょうか。

その鍵は昇給にあります。

 

昇給とは、年を経過するごとに給与が上がっていくこと。

業績や勤続年数などで額が上がっていき、その割合は人によって異なります。

そして、その差は年齢を重ねるごとに広がっていくのが特徴です。

 

平成24年賃金構造基本統計調査によると、各年齢別の年収は以下の通り。

 

20歳～24歳：

高卒：293.3万円

大卒：310.6万円

50歳～54歳：

高卒：476.2万円

大卒：828.9万円

60歳～64歳：

高卒：330.1万円

大卒：575.7万円

 

年収の格差は50歳～54歳のときにピークに達し、その差は352万7千円となります。

この差が生涯賃金に大きく出るのです。

この結果から見ると、大卒は圧倒的に収入が大きくなることがわかります。

 

高卒でも高収入が狙える仕事

上記の通り、統計上の視点では圧倒的に大卒の人が高収入ということがわかりました。

 

それでは、高卒は大卒に収入面ではかなわないのでしょうか？

 

それは違います「必ず大卒の人が高収入である」とは言い切れないのです。

ここでは、高卒でも高収入を狙える仕事について紹介いたします。

 

体力を使った現場仕事

現場仕事の業界は、比較的学歴が重視されない職業といえます。

現場仕事の良いところは、とにかく体力のある人が優遇され、頑張りに応じて昇給していくところです。

 

現在は東京オリンピックを見据えて建設業界では求人を多く募集しているため、たとえ掲載終了している求人であっても、申し込めば採用される場合もあります。

現場仕事の平均年収は、400万円ほど。

月収も同年代よりも高い傾向があり、大卒にもひけを取らないほど稼ぐことも可能です。

 

反面怪我などの危険が多いことと、身体が資本のため、体調を崩すことが年収に大きく影響してしまう職業のため注意が必要です。

玉かけやフォークリフトなど、現場で活用する免許を取得することで手当をもらえます。

昇給昇格にも影響するため、積極的に資格は取っていきましょう。

 

生保・損保

生命保険や損害保険など代理店営業は、とにかく契約件数がものをいう職業です。

学歴よりも「どれだけ契約を取ってきたのか」が重要視されるため、たとえ高卒であったとしても、努力次第でどんどん昇格できるでしょう。

 

この職業に必要なのは営業的なスキル。

初めての人と話をするのが得意な人、言葉に説得力があり安心される人は向いているといえます。

平均年収は500万円ほどですが、完全歩合制のため、優秀な人は1,000万円以上稼ぐ例もあります。

 

経験者が非常に歓迎されるため、新卒で営業など外向けの職種から転向する人も少なくありません。

ただし、完全歩合制のケースがほとんどのため、契約が取れない人は収入も少なくなってしまいますので注意が必要です。

 

運行管理者

運行管理者の主な業務は、事業用自動車の運行を安全に行うための管理などを行う職業。

この職業は、国土交通省が主催する運行管理者試験に合格する必要があります。

しかし、合格後は学歴よりも能力が重視される職業のため、中卒、高卒の従事者も非常に多い傾向にあるのです。

 

平均年収は400万円ほどですが、経験を積み、現場管理の業務を行う人は800万円ほどもらえるケースもあります。

 

行政サービスマネージャー

行政サービスマネージャーは、高卒でも就ける職業として非常に有名です。

市町村の行政サービス手続きに関する業務で、福祉や支援、公共施設の運営のマネジメントなどを行います。

ただし、行政関係での実務経験が1年～5年必要です。

 

もっと上を望むなら起業

もっと高い収入を目指すのでしたら、起業することです。

会社設立にかかる費用は、株式会社で最低25万円ほど。

合同会社の場合6万円から設立可能です。

 

もちろんビジネスを継続して行うためには、大変な努力が必要となります。

しかし、ひとたびヒットすれば年収数億円も夢ではない世界です。

企業は非常に大変ですが、その分見返りが大きく、一発逆転を狙えます。

新規事業の構想がある人は、ぜひ起業をしてみてはいかがでしょうか。

 

年収アップの方法はいくらでもある

平均年収は、学歴によって大きく変わってきます。

高卒と大卒で生涯賃金が大きく差が出てしまうことはここまででお伝えしました。

現場仕事、生保・損保などで比較的高収入を得ることが可能です。

スキルアップ、資格の取得で、年収をアップする方法もあります。

それ以上の高収入を得たいのなら起業する。

年収をアップさせる方法は、いくらでもあるのです。

 

今回の「なんの仕事か迷ったらコレ！【男性・女性別】稼げる仕事ランキング！」を参考にして、ぜひ自分に合った職業を見つけてください。