【いくら必要?】アーリーリタイアを成功させるための資金・貯金額
早期退職をして束縛から解放され、自分らしい生き方を始めたいという人は大勢います。
とはいっても、生活費(生活コスト)はどうしても必要です。
ここでは、早期退職、言い方を変えればアーリーリタイアをするために必要な貯金額について考えてみます。
アーリーリタイアをして自分らしい生き方を実現させるため、さっそく具体的な計画を練りはじめましょう。
その一歩は情報集めからです。
Contents
アーリーリタイアとは?
アーリーリタイアとは早期退職のこと。
60代の定年退職と完全リタイアが間近になってアーリーリタイアを考える人もいれば、20代という若さで考え始める人もいます。
じっさい、アーリーリタイアをする人の年齢はさまざまです。
アーリーリタイアには、人によって主に3種類の理由があるでしょう。
ひとつは会社の束縛から解かれたいというもの。
就職先が自分に合っていなかった場合や、激務に疲れてしまった、という場合もあるでしょう。
二つめは、趣味など他にやりたいことがあるという理由。
ただし、このケースでは、完全なるアーリーリタイアではなく、仕事の日数を減らす早期セミリタイアの道を選ぶ人が多いです。
特に若い人の場合、貯金額もそれほどではないですから、週3日程度のパートや派遣の仕事をしつつ趣味を楽しむことが多いでしょう。
三つ目は職を失ってしまった場合。
自分の意思ではなく、解雇されてしまったという形の早期リタイア生活です。
この場合、会社に復帰する道もありますが、あえてそうはせず、リタイア生活、あるいはセミリタイア生活を選ぶ人もいます。
セミリタイアなら生活費は工面できるので問題ないですが、完全なるアーリーリタイアを希望する場合、貯金額はいくら必要なのでしょうか?
続く部分で考えてみましょう。
アーリーリタイアに必要な資金と貯金額
アーリーリタイアを目指すならある程度の資金が必要です。ここでは、データに基づきながらシミュレーションをしてみましょう。
30歳のケースでシミュレーション
30歳という若さでアーリーリタイアをする場合、貯金額はいったいいくら必要なのでしょうか?
2016年に厚生労働省が発表した「日本人の平均寿命」によれば、男性80.79歳、女性87.05歳です。
でも、100歳を超えても元気なお年寄りもいます。
できるだけ長生きしたいですから、ここでは100歳まで生きると仮定して計算してみましょう。
30歳独身で、自分の生活費だけあればいい、という場合。田舎なら2~3万円のアパートに住めるので、それで最低生活費を予測して計算してみます。
外食はせずに自炊し、エアコンをなるべく使わず生活すれば、1ヶ月10万円でやりくりできるでしょう。
1年間に必要な生活費は120万円になります。
仮にそれで計算すると、30歳~100歳までの70年間に必要な生活費は8400万円です。
その他、病気や引っ越し、車の修理代など、突発的な出費のために、さらに数十万円多めに貯金があった方がいいでしょう。
50歳のケースでシミュレーション
先ほどと同じく、1ヶ月の生活費が10万円、ということで計算してみます。
50歳でアーリーリタイアするなら、100歳までにあと50年。
必要になる生活費は6000万円です。
その他、体調を崩したときの通院費、自動車の修理代などのために数十万円余計に貯金しておきましょう。
もしも年金がもらえるなら、老後のことはそれほどまでに心配する必要はありませんね。
年金以外に3万円使うと仮定するなら、65歳以降は1年36万円の貯金があればやっていけます。
さて、ここでは1ヶ月に10万円の生活費、ということで考えましたが、10万円で生活するためにはかなり節約する必要があるでしょう。
アーリーリタイアをする理由にもよりますが、もし、趣味のためのリタイアであれば趣味のための費用も必要になります。
また、単に会社の束縛から解放されたい、という理由でのアーリーリタイアであれば、仕事もやりたいこともなく、自由に使えるお金もない、という状況はかなり酷です。
旅行に行ったりグルメを味わったりなど生活を楽しめるように、貯金額に余裕を持たせたいものです。
アーリーリタイアをした人の生活
社会人生活からアーリーリタイアした人は、どのような気持ちで過ごしているのでしょうか。
メリット・デメリットも併せてご紹介します。
アーリーリタイアをするメリット
アーリーリタイアをするメリットはストレスの軽減、そして自分のための時間が十分
に取れることでしょう。会社勤めをしていると、週7日中5日は仕事。
週末の休みは疲れをとるために費やして、結局自分のしたいことをする元気がない、ということもあります。
そしてまた仕事。
職場では上司の機嫌をとらねばならず、顧客からのクレームを処理し、特別気の合う同僚もおらず。
これではストレスがたまる一方です。
自分とは何か、一番したいことは何なのか、人生いったい誰のために生きているのか、そんな疑問が湧いてきます。
アーリーリタイアをした人の多くが感じているのは、アーリーリタイアをすることで気持ちにゆとりができ、今が幸せと感じられる瞬間が増えたということです。
また、これまでのストレスに起因する夜食、アルコールをやめることができ、血圧が下がるなど健康にも良い影響があったとか。
アーリーリタイアのメリットは、その理由によって異なると思います。
アーリーリタイアを検討中なら、自分はアーリーリタイアに何を求めているのか、生活に何が不足しているのか見つめてみましょう。
アーリーリタイアをするデメリット
アーリーリタイアについてはメリットに思いが向きがちですが、デメリットもあります。
まず収入がなくなること。
苦しくてもうまくいかなくても、会社に行きさえすれば毎月振り込まれていたはずのお金が1円も入ってこなくなります。
それで、貯金を取り崩す一方になるので、出費があるたびに不安になることがあります。
「お金悩み相談」にお世話になる可能性も出てきます。
次いで、老後の年金の受給額が減ること、クレジットカードや保険の審査に通りにくくなることなどもデメリットです。
さらに、社会から孤立しやすくなり、人との触れ合いが減るので、場合によっては早く老け込んでしまったり、精神的に病んでしまったりする人もいます。
人間、ある程度のストレスは健康のために必要なのです。
それで、30代、40代という若さでアーリーリタイアを検討しているなら、何か健全な生きがいといえるものを見つけましょう。暇を持て余してしまっては勿体ないですし、それでは何のために生きているのか、もっと分からなくなってしまいます。
アーリーリタイア後の資金はどうしている?
別の収入源を用意せずにアーリーリタイアをすると、収入は減っていく一方です。
生活費を工面する方法を考えてみましょう。
資産運用で生活費を工面する
アーリーリタイア後は、会社で得ていた収入が全く入ってこなくなります。
若いうちにアーリーリタイアをする場合、貯金額がその後の人生の生活費すべてをまかなえるほどに達していないことがほとんど。
では、どうすればよいのでしょうか?
アーリーリタイアをしつつ貯金額を増やしていくのに、資産運用という手があります。
リスクの高い投資は危険ですが、貯金にゆとりがあるなら不動産投資などで資産運用を試してみるのもありです。
しかし、投資は100%うまくいくとは言い切れないものなので、うまくいかなかったときのための計画も練っておきましょう。
そうすれば、余計なストレスを抱え込まずに済みます。
もう一度アーリーリタイアを見直す
ここまでアーリーリタイアについてご紹介しました。
憧れを抱く人もいると思いますが、本当に適切なのでしょうか。
やりがいや寿命を考慮して再検討してみる
ここまでで、アーリーリタイアのメリット、デメリットについて検討してきました。
30代、40代という若さでアーリーリタイアを検討しているなら、残りの人生まだまだ長いですから、今アーリーリタイアをしてしまって本当に後悔しないか再検討しましょう。
人生、まだ半分も行っていません。
もう少し仕事をして、残りの人生を謳歌できる時間も十分に残っているといえます。
とはいっても、自分の人生は自分で決めなければなりません。
もしも、人生を費やしたいと思えるほどの大切なこと、生きがいがあるのなら、早めにリタイアしてもすてきな人生になりそうです。
アーリーリタイアを検討するなら貯金と相談を
定年を待たずに退職するアーリーリタイア。仕事以外に生きがいがある方や、自分らしい生き方を追求している人に人気です。
ここでは、アーリーリタイアを成功させるためのコツや、必要な貯金額について考えました。
もしも今アーリーリタイアができるだけの貯金がないなら、とりあえず期間を決めて休んでみるというのもありでしょう。
それから今後の仕事について検討するのも悪くはないのではないでしょうか?
それなら、当面の生活費があれば大丈夫です。
そのあとで生活費をまかなえる程度のパートの仕事を探してみるのもいいでしょう。
人生、いろいろな生き方、選択肢があります。
アーリーリタイアをご計画中の方は、ここで得た知識を生かし、アーリーリタイアを成功させましょう。
- アーリーリタイアをする人の年齢は20代から50代とさまざま。
- 30代でアーリーリタイアをするなら、貯金額は少なくとも8400万円必要。
- 50代でアーリーリタイアをするなら、貯金額は6000万円-年金が必要。
- 若いうちのアーリーリタイアで貯金が十分にないなら、仕事の日数を減らすセミリタイアがおすすめ。
- アーリーリタイアは早めに会社から解放されるので魅力的だが、保険やクレジットの審査に通りにくいというデメリットがある。