これで積立投資のリスクを回避！投資信託おすすめ比較ランキング

将来に向けて資産を残すために、投資をはじめようとしている人も多いことでしょう。

 

その投資方法の中で、比較的少額からはじめられて購入のタイミングにも困らない積立投資は、初心者でもはじめやすい投資信託の方法です。

この積立投資では、コツコツと着実な投資を行うことができます。

 

今回は、メリットやリスク回避も含めた積立投資と、積立投資が行える投資信託のおすすめランキングをご紹介します。

これから資産運用として積立投資をはじめようという人は、基礎知識を理解し、各証券会社が提供している商品の特徴を理解して検討してみてください。

 

積立投資とは？

積立投資とは、毎月決まった額を投資額にあて、その積立額に応じた投資信託商品を定期的に購入する方法です。

始められる額は500円～10,000円からなど少額のものが多く、初めて投資を行う人にも入りやすくなっています。

 

投資信託商品を購入するのも毎月、または毎週定額で購入することが可能です。

これにより、同じ銘柄のものを高い商品は少なく、安い商品は多く購入できることになります。

購入価格を平均化してリスクを分散できる「ドルコスト平均法」をとることができるのです。

 

それでは、積立投資の具体的な内容について詳しくみていきましょう。

 

一括投資との違い

積立投資と一括投資の大きな違いは、投資額を分割して商品を購入するか、まとまった金額で一度に購入するかという点です。

 

一括投資では、一度に多額を投資するため、商品の価格が上昇した時には、大きなリターンを得られますが、価格が下降した時には、それに見合ったリスクを負担することになります。

また、一括投資では、購入するベストなタイミングを見計らわなければならず、タイミングを間違えると、損失を招くことにもなりかねません。

 

その点積立投資では、積立額に見合った口数を少しずつ購入するため、価格の下降があったとしても、リスクの肥大を抑えることができます。

一方で、商品の価格が上昇した時に得られるリターンが小さくなる一面もあるということです。

 

そのほか、積立投資は、購入のタイミングが毎月決まっているため、一括投資のように購入のタイミングを見計らう必要がありません。

これが、積立投資を初心者にもおすすめできる大きな理由の1つです。

 

積立投資のメリット

積立投資の特徴をまとめると、主なメリットはこちらになります。

 

・ 少額から始められる

積立投資は、毎月決まった金額をコツコツ投資する方法です。
そのため、一度にまとまった金額を用意する必要がありません。

生活費から捻出できる、わずかな金額を長いスパンで投資額にあてることができるため、精神的なプレッシャーも少ない投資方法だといえます。

 

・ 購入タイミングを考えなくてもよい

積立投資では、毎月購入するタイミングが決まっていますから、購入するタイミングを考える必要がなく、簡単に投資を続けることができます。

また、毎月の投資額は、自動的に引き落とされるため、購入を忘れることもありません。
積立投資では、購入のタイミングを分散できますから、突然の価格の下降があってもダメージを受ける割合が少なくなるのです。

 

・ 平均購入単価を安くできる

積立投資では、毎月定額分のみ購入するため、商品の価格が高ければ口数を少なく、安ければ口数を多く購入できます。

こういった仕組みの「ドルコスト平均法」が適用されることで、効率よく購入することができるため、平均購入単価を安く抑えられるのです。

 

積立投資のデメリット

積立投資は、メリットばかりではありません。

主なデメリットの内容を確認していきましょう。

 

・ リターンが少ない

例えば、積立投資で価格が上昇し続けている商品を購入する場合、時期が過ぎるほど購入できる口数が少なくなります。

その結果、最初に一括投資した場合よりも、たくさん購入することができなくなり、リターンもその分少なくなってしまうのです。

 

・ 価格が上昇したときにも購入してしまう

一般的に、株式や投資信託などの金融商品は価格が下降しているときに購入し、価格が上昇した時に売却することで利益を得られます。
一括投資では、市場価格の変動を考慮しながら、価格が下降しているタイミングで購入することも可能です。

しかし、積立投資では、自分で購入のタイミングを計ることができず、価格が高騰している時にも購入してしまうのです。
その結果、リターンを得にくいという事態に陥ることもあります。

 

・ 平均購入単価が一括投資より高くなるパターンもある

この現象は、投資開始から商品の価格が上昇し、その後下降した際に起きることです。
積立投資では、価格が上昇した時にも購入し続けてしまい、商品の購入単価は高くなります。

価格が下降した時、購入価格に対して損失が大きくなり、平均購入単価が一括投資の場合よりも高くなるわけです。

 

リスクを回避！積立投資の注意点

積立投資のメリットやデメリットを踏まえたうえで、少しでもリスク回避をするために注意すべきポイントとは何でしょうか。

 

販売会社によって手数料が異なる

積立投資の商品を販売している証券会社では、それぞれに販売手数料を設定しています。

 

これは、信託報酬とも呼ばれるもので、投資信託を運用するにあたって、その経費として利用者から徴収している金額です。

投資信託商品で資産運用をしている期間中は、常に証券会社に支払い続ける必要があります。

 

この信託報酬は、商品を販売している証券会社によって設定が異なり、おおむね年0.5～2.0％くらいが相場となります。

ただし、市場の動きに連動させて運用するインデックスファンドを購入した場合、販売手数料が安い、もしくは、販売手数料がかからないノーロード型というサービスもあります。

 

これは、インデックスファンドの運用が、投資対象の動きに合わせて機械的に行われており、運用の手間が軽減されているためです。

 

下がっても慌ててはいけない

自分が積立投資を行っている商品の価格が下降した時、慌てて売却するとせっかくの利益を生むチャンスを逃す可能性があります。

 

投資信託をはじめとする金融商品は、長期的に見ると価格の上昇と下降を繰り返しています。

その中で、少し価格が下がったくらいで売却をしてしまっては、次に価格が上昇した時に利益を得ることができなくなってしまうのです。

 

特に積立投資では、価格が下降した時にも定額分を購入し続けることになるため、所有する口数が多くなって再度価格が上昇した時にリターンを得やすくなります。

つまり、価格が下降した時は、資産を増やせるチャンスでもあるのです。

 

短期的な値動きで売却するよりも、数年かけてじっくりと運用していく方がいいでしょう。

 

分散させる

前述のように、積立投資の方法をとるだけで購入時間の分散を行うことができ、一括投資の場合よりも、リスク回避に役立てることができます。

 

ただし、購入する商品を1つの銘柄のみにすると、その商品の価格が下降した時にリスクが大きくなるのは、一括投資と変わりません。

このような事態を回避するために、積立投資で購入する商品は、いくつかに分散させるのがおすすめです。

 

積立投資の商品には、国内株や海外の先進国、また発展途上国の株など、性質の異なるものが存在しています。

これらの価格は、別々の動きを見せるため、いずれかの商品の価格が下落しても、他の商品で利益を上げることができればリスク回避になるのです。

 

投資信託おすすめ比較ランキング

積立投資をはじめるにあたって、どの証券会社を利用するのが良いのでしょうか。

投資信託でおすすめの証券会社のランキングをご紹介します。

 

三位「楽天証券」

楽天証券は、投資信託の取り扱い本数の総数が2017年現在でおよそ2,400本、そのうち信託報酬無料で、保有コストが低いノーロード商品はおよそ1,100本を誇ります。

また、積立投資の毎月投資額は1,000円～と始めやすい価格です。

 

その他楽天証券のメリットは、投資信託の利用で楽天グループのさまざまなサービスに利用できる楽天スーパーポイントがたまることです。

これに加えて、楽天銀行の「ハッピープログラム」に申し込めば、投資信託での毎月の残高が10万円ごとに4ポイントが別途加算されます。

 

二位「カブドットコム証券」

カブドットコム証券は、金融業界大手の三菱UFJフィナンシャルグループの証券会社です。

カブドットコム証券が取り扱う投資信託は、およそ1,000本となっており、そのうち半数近くがノーロード商品となります。

 

積立投資の魅力は、なんといっても毎月500円からはじめられることです。

この金額なら初心者でも安心ではないでしょうか。

 

投資信託を利用すれば、毎月の残高100万円ごとに1ポイントをためることができ、100ポイントは現金10,000円と交換が可能です。

投資信託に関する情報も、すべてスマートフォンやパソコンで受け取ることができます。

 

一位「SBI証券」

数ある証券会社の中でも大手に数えられるSBI証券では、取り扱い投資信託の総数がおよそ2,500本で、そのうちノーロード商品は約1,100本です。

楽天銀行と同様にノーロード商品が多いほか、積立投資で毎月500円からはじめられる商品もたくさん用意されています。

 

SBI証券のポイントシステムは、付与率が高く、毎月の残高1,000万円未満の場合、残高にかかわらず0.1％（※新たな対象銘柄は0.05％）がポイントとなります。

そのほか、毎月の買付申込日は、毎月1日～27日のいずれか、または月末と自由に設定することが可能です。

 

最後に

日本で、老後に不安を抱いている人は増加しています。

年金の給付金に期待できない昨今、個人年金や投資など、さまざまな形で貯蓄を増やす準備をすべき時代だといえます。

 

リスクを軽減し、長い目で貯蓄を増やすヴィジョンを持っているならば、積立投資が合っているかもしれません。

 

現在は、マネックス証券などをはじめとするインターネット証券や、長期的な資産形成に投資信託を行っているセブン投信、ロボットアドバイザーを採用している投信工房など、サービスが豊富ですから、興味のある方は目を通してみてください。

 

ここでお伝えした内容をもとに、実りある資産形成の第一歩を踏み出していただけたら幸いです。